平素は日本青少年育成協会の活動に格別のご理解とご協力を賜り、厚く御礼申し上げます。
昨年5月に会長に就任し、無事平成22年度の事業を終えることができました。会員の皆様と共有化された理念があり、それこそが協会の活動の支えとなって突き進んできたことを思うと、感慨深いものがあります。これもひとえに、会員をはじめとする多くの皆様のおかげと心より感謝申し上げます。
平成23年度も、経営とミッション(理念)の両輪をまわし続け、会員の皆様と社会全体双方への貢献を目指した活動に注力していくことに変わりはございません。そのために、組織運営の基本方針を徹底させることから協会の再生を目指してまいります。そうすることで、自ずと財政の健全化はついてくるものと確信しております。
組織運営の中心となるのが役員、すなわち理事ということになります。理事全員が主体的な活動をすることで、活動が活性化することは間違いありません。そこで、理事の選出にあたっては、責任を持っていただくこと、組織の活性化を促すことを意図しました。よって、名前だけの理事、団体および組織長でない代理人の理事は認めておりません。これにより、名義だけの組織から実質的な組織を目指します。そして、理事間においては、情報交換の垣根を可能な限り低くします。そのため、特に今期からの新理事は、若手を多数選出いたしました。年齢、男女、役職を問わず、要望、意見、提案などを可能な限り受け入れるようにします。
さらに、理事の共通の認識として、「定款23条にもございますように、常任理事会によって理事会に付議すべき事項を審議し、理事会で承認する」というプロセスを必ずとっていくこと、時間厳守を徹底することを確認しております。時間的にルーズな組織は、あらゆることのルーズに繋がります。「親しき仲にも礼儀あり」この精神を持ちながらも、一方では活発な情報交換ができる、そんな社団を創り上げるべく、理事が率先して実践してまいります。
事業については、当協会のミッションに基づき、指導者育成、国際交流、キャリア教育、環境教育という軸がぶれることなく活動を行ってまいります。今年度は10委員会で事業を進めていきます。 なお、各事業の方針につきましては委員会より詳細を発表いたしますので割愛させていただきます。
会員の皆様とともに、着実に前進していく日本青少年育成協会、今年度もご支援のほど、宜しくお願い申し上げます。
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